プラスリフォームで住まいを探す

一方、以下のような注意点もあります。
中古住宅を購入して、リフォームを検討する場合は、信頼できるリフォーム会社の専門家とよく相談するのがおすすめです。

1. 躯体や柱などの老朽化が激しい場合、新築よりも費用が高くなることがある
2. 構造や間取りを大きく変更することが難しい場合がある
3. 建築基準法の規定により、リフォームがしにくいことがある
4. 新築と比べて、税金面等での優遇が少ない
5. 隠ぺいされている配管などの欠陥のチェックが難しい

プラスリフォームで住まいを探すときの注意点

中古住宅を選ぶポイント

中古住宅を購入し、リフォームして住むためには、リフォームしやすい中古住宅を選ぶことが第一のポイントになりますが、確認をしておいた方がいいポイントがありますのでご紹介します。

❶ 築年数の確認

できれば2000年以降が望ましいのですが、できるだけ、1981年以降に建てられた中古物件を探してみましょう。
なぜなら、1981年は建築基準法の「新耐震設計基準」が施行された年で、これ以降に建てられた建築物は一定の耐震基準に沿って建てられており、阪神大震災の際にもこの基準の差がはっきりと出たからです。

❷ 工法の確認

リフォームのしやすさに直接影響するのは、工法です。
戸建て住宅の工法には、以下のようなものがあり、リフォームのしやすさに差が出ます。

❸ 設備機器の状態の確認

中古住宅は、程度の差はありますが、老朽化が進んでいたり汚れていたりするものです。
ただ、住宅設備はクリーニングをかけると問題なく使用できるものもあります。
すべてを取り替えてしまうと、結局新築を購入するのと変わらないくらいの費用がかかってしまうため、使えるものは有効活用して賢いリフォームを計画しましょう。

❹ 建物履歴の確認

新築当時の関連資料の有無や建物の履歴を確認するのも、中古住宅選びの大事なステップです。
確認しておきたいのは、主に「設計図書」「施工中の記録」「検査済証」「補修履歴」の４点です。これらの書類や記録は、建物を選定するうえで重要な資料です。

• 設計図書：「平面図」「立面図」「伏図」などの図面一式を指します。
• 施工中記録：その名のとおり施工中の記録のことです。あわせて現場写真なども閲覧できるとさらに有効です。
• 検査済証：建築物と敷地が建築基準関連規定に適合していることを証明する書類です。
• 補修履歴：保守・点検がきちん行われたことを示す記録で、いつ、どこを修理・リフォームしたかがわかります。

上記書類が完璧にそろっていれば言うことなしですが、現実的には販売図面だけしか残っていなかったり、検査済証が交付されていないといったこともあります。
上記書類の有無を確認しましょう。

さらには、中古住宅の中には、設備がすでにリフォーム済みというケースもあります。
そのような物件を購入してリフォーム費用を下げるという手が考えられそうですが、実はリフォームされた部分が中古物件の売買価格に上乗せされていることが多くあります。

むしろ、内装や設備の老朽化が進んでいる物件を購入して、後からリフォームした方が、トータルの費用が安く抑えられ、自分たちの好みが反映できたりしますので、リフォーム済み物件が良いとは限りません。
建物の履歴もしっかり確認しましょう。

❺ 構造躯体の確認

建物をチェックするにあたり、見た目や表面のきれいさはあまり重要ではありません。
それよりも、骨組みや屋根など、躯体（くたい）と呼ばれる部分を入念にチェックしなければなりません。
中古住宅の場合、まだ居住中の場合も多いかと思いますが、可能な限りしっかりと建物を見せてもらってチェックしましょう。
厳密にチェックしたいという場合は、リフォーム会社などの専門家に依頼すると良いでしょう。
住宅診断を行ってくれる会社もあります。
これらは一般的に有料ですが、後悔しない中古住宅選びをするうえで有意義な出費であるともいえます。
ハウジングプラザは住宅診断を無料で承っておりますので、お気軽にご相談ください。

❻ 法令上の制限の確認

建造物を建てる際には、建築基準法などの法律が適用されます。
当然ながら、リフォームの際にも例外なく適用されます。
建築基準法とは、建物の安全性や居住性の維持、および環境保持を目的とした法律です。
その内容は大きく２つに分かれており、集団規定と呼ばれるどの建物にも適用される制限と、単体規定と呼ばれる個々の建物への制限となっています。
そのほかにも、地域やその敷地ごとに法律や条例が制定されています。
建物が建ったあとでも、法改正などにより当時の制限から変更がある場合がありますので、よく確認しておきましょう。

主な制限は以下のとおりです。

❼ マンションの場合は管理規約の確認

マンションの管理規約には、共同生活を行うにあたってのさまざまな決め事やリフォームの制限などが明文化されています。
しっかりと確認しておきましょう。
マンションには、専有部分と呼ばれる個人のスペースと、共用部分と呼ばれる住人共用の部分があります。
このうちリフォームができるのは、専有部分と呼ばれる範囲です。
どこまでが専有部分にあたるかは、各マンションの管理規約に記載されています。
基本的に、マンションの共用部分である廊下や玄関ポーチ、バルコニーのコンクリートを取り壊すようなリフォームはできませんし、専有部分であっても、壁や梁などの構造躯体部分に穴を開けたりすることはできません。
また、見逃しがちな部分ですが、マンション全体の管理が行き届いているかどうかは、マンションの価値を左右する大きなポイントです。
主にエントランスや集合ポスト、ごみ置き場、自転車置き場などが清潔に保たれているかを確認しましょう。

ハウジングプラザは、以上のような中古住宅選びのポイント、注意点、法律的な制限等について詳しい専門家が対応します。
もちろん、資金計画や住宅ローン減税などのご相談にも応じます。

初めて中古住宅を購入する場合は、勝手がよくわからず、不安が大きいもの。
無理せず、お気軽にご相談ください。